不妊治療マニュアル

不妊治療を続ける人が直面する大きな問題のひとつが経済的な負担です。不妊治療の費用が高額であることは報道などでもよく取り上げられているため知っている人も多いでしょうし、世間のイメージでも不妊治療をするには大金が必要だと思われているのではないでしょうか。このように、不妊治療が高額になることの理由の一つが、保険が効かないということです。しかし、実際にはすべての不妊治療に保険が効かないわけではありません。不妊かもしれないと病院に行くと、まずは検査を受けることになりますが、その検査はほとんど保険が適用されるので、数百円から数千円、高くても2万円までの検査です。とはいえ、1ヵ月から数か月かけていくつもの検査を行いますので、総額にすると数万円は必要でしょう。その結果、特に妊娠できない要素が見つからなかった場合や、自然妊娠が可能だと判断されるとタイミング法が指導されますが、それも保険の適用内です。タイミング法で妊娠の兆候が表れない場合や、初めの検査によっては人工授精を行います。これは保険が適用されません。ただし、人工授精は1回1〜2万円とそれほど高額ではありませんし、自治体からの助成金が支給されるところも多いので自己負担はもう少し少なくなります。高額なのは、高度生殖医療と呼ばれる体外受精や顕微授精などを利用する場合です。この場合は1回に20〜40万円程度必要になるほか、そのための採卵を行うまでにさらに10万円以上かかる場合も少なくありません。しかも、成功率は50％程度ですので必ず妊娠できるわけではなく、何百万円もかけて何回かチャレンジしても結局子供に恵まれなかったということもあり得るのです。こうした高額の体外受精などについては、国や市町村から別途助成金が支給されます。少子化が問題となっている現在、不妊治療の高額な費用負担も話題となることが多く、最近は不妊治療の費用を保障する保険の販売についての金融機審議会で審議が行われていることがニュースになりました。新しい家族を迎えるための不妊治療が経済的な負担となって夫婦がぎくしゃくすることのないように、どれだけの費用を不妊治療に使うのかなど、よく話し合って進めることが大切です。